病院概要 OVERVIEW

松江生協病院と併設施設であるふれあい健康センター・ふれあい診療所の施設・概要についてご紹介します。

病院施設【生協病院】

本館

5F
読影室・喫茶ひまわり・理美容室
4F
■4西　障害者施設等
■4東　一般・急性期病棟
■4南　医療療養病棟
3F
■3西　回復期リハビリテーション病棟
■3東　地域包括ケア病棟
2F
手術室・透析室
■2東病棟　一般・急性期病棟
■ICU　一般・急性期病棟
1F
救急外来・総合受付・会計・薬局・医事課・放射線室・MRI・RI室・CT室・検査室・心エコー室・診療情報室・内視鏡室・栄養課・調理室・血管造影室・MEセンター
せいきょうサポートセンター（サポートセンター事務局・地域連携室・医療福祉相談室（患者相談窓口）・生協のぞみ在宅支援センター）

併設施設【ふれあい健康センター・ふれあい診療所】

西棟（旧棟）

4F
ふれあいデイサービス
3F
レディース外来・乳腺外科
西津田のぞみステーション
ふれあいヘルパーステーション
ふれあいサロン
2F
健診センター・生理検査室・内視鏡センター
心電図・腹部エコー・レントゲン室
1F
松江生協歯科クリニック
「食堂」キッチンそらまめ

東棟（新棟）

内科・外科・脳神経外科・耳鼻咽喉科・眼科・放射線科・処置室（注射、採血、採尿）
整形外科・泌尿器科・皮膚科
腎・透析科・メンタルヘルス科
総合案内・受付・会計・薬局
脳神経内科

病院概要

診療科目	内科、脳神経内科、外科、脳神経外科、整形外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、放射線科、呼吸器内科、循環器内科、消化器内科、リハビリテーション科、麻酔科、肛門科、精神科、血管外科、乳腺外科、小児科
病床	許可病床：351床（一般311床　養療40床）
患者数（2021年度）	1日外来患者数　392人（ふれあい込み） 1日入院患者数　319人平均在院日数　10.0日（一般病棟）
職員数	629人（2022年3月1日現在）
主要治療設備	ICU、手術室、人工透析室　他
主要検査装置	上部消化管ファイバースコープ・気管支ファイバースコープ・大腸ファイバースコープ・血管連続撮影装置・画像診断用超音波装置・脳波・CT64列・RI診断装置・MRI・トレッドミル・骨塩量測定装置・除細動装置・筋電図・長時間心電図・関節鏡・生化学自動分析装置・血液ガス測定装置・IVR－CT　他
施設認定など	厚生労働省指定臨床研修病院救急告示病院保険医療機関結核予防法指定医療機関原爆被爆者一般疾病医療機関生活保護法指定医療機関優生保護法指定医療機関身体障害者福祉法指定医療機関労災保険法指定医療機関更生医療指定医療機関日本病院会人間ドック指定医療機関マンモグラフィー検診施設交通事故短期入院協力事業指定病院
その他の指定・認定	日本内科学会認定医制度教育病院日本消化器内視鏡学会専門医制度認定指導施設日本循環器学会認定循環器専門医研修施設日本外科学会外科専門医制度修練施設日本消化器外科学会専門医修練施設日本整形外科学会専門医制度認定研修施設日本脳神経外科学会専門医認定制度訓練施設日本泌尿器科学会専門医教育施設日本消化器病学会専門医制度認定関連施設日本心血管インターベンション治療学会研修関連施設日本不整脈学会・日本心電学会認定不整脈専門医研修施設日本病理学会病理専門医研修登録施設日本リハビリテーション医学会研修施設日本麻酔科学会麻酔科認定病院日本医学放射線学会認定専門医修練施設日本医療機能評価機構認定施設　一般病院２3rdG：Ver.1.1 卒後臨床研修評価機構認定病院

厚生労働大臣の定める掲示事項

医療安全対策の取り組みについて

医療安全について
当院では、医療安全対策を病院全体として取り組み、医療事故発生の防止と発生時の速やかな対応を行っております。また、以下の取り組みを実施しています。
1、医療安全対策委員会を設置し、毎月１回会議を行い、安全対策に関する事項を検討しています。
2、医療安全管理室を設置し、毎週のカンファレンスで院内の事例検証を速やかに行い、改善活動を推進しています。
3、全職員を対象とした研修を年間２回以上開催しています。各職場での安全対策実践交流に力を入れています。
4、毎月 1 回、ベッド周辺が安全な環境になっているかを確認するために、転倒予防ラウンドを行っています。
5、患者様やご家族様からの医療安全に関する相談については、関係部署及び医療安全管理室にて対応し、業務改善に努めています。最寄りの職員または代表電話（ 0852 231111 ）にてご相談ください。

院内感染対策の取り組みについて

■院内感染対策に係る基本的考え方
院内感染対策の目的は、患者のみならず、見舞い客、職員、訪問者、委託業者などすべての人々へ感染症の危険を及ぼさない安全な医療環境を提供することである。院内で発生する感染症についての対策は、以下の基本理念をもとに策定される。
（1）衛生的な院内療養環境の提供
（2）安全で質の高い医療サービスの提供
（3）院内感染症発生の予防と早期発見
（4）伝播経路の早期遮断
（5）適切な抗菌薬処方の推進
（6）エビデンスと合理的な理論に基づいた適切な判断
（7）院内感染症の原因分析と職員教育への反映
（8）院内の他の関連する委員会、及び行政機関との緊密な連携
■院内感染対策に係る組織体制、業務内容
【組織体制】院内感染対策委員会は感染制御に関する院長の諮問機関として設置。また、感染対策を組織横断的に実行するため、病院長直轄の感染対策室を設置．
【業務内容】
・サーベイランス結果に基づく定期的（週１）および臨時ラウンドによる感染防止対策の実施状況の把握と介入
・感染に関するサーベイランスの実施
・院内感染アウトブレイク発生時の対応
・感染症診療および感染対策に関するコンサルテーション
・抗菌薬・消毒薬の適正使用に関するチェック、教育、指導並びに介入
・職業感染管理
・感染対策に関する研修会の企画･運営
・医療機関同士の連携と評価
・公的機関との連携
・その他感染対策に必要な業務
■抗菌薬使用のための方策
抗菌薬適正使用支援チームが、抗菌薬の使用状況について把握し、必要に応じてフィードバックを行う．また院内感染対策委員会に抗菌薬の使用動向を報告する．
■他の医療機関との連携体制
町立奥出雲病院、松江医療センターと連携して、お互いに感染防止対策に関する評価を行っている。

明細書発行体制について

医療の透明化や患者様への情報提供を推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目のわかる明細書を無料で発行しております。
明細書には使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点ご理解いただき、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。

当院は中国四国厚生局長に下記の届出をおこなっております

＜基本診療料等＞
急性期一般入院料１　療養病棟入院基本料（1）　障害者施設等入院基本料10：1　回復期リハビリテーション病棟入院料1　地域包括ケア病棟入院料2及び地域包括ケア入院医療管理料2　救急医療管理加算　超急性期脳卒中加算　診療録管理体制加算１　医師事務作業補助体制加算1（25対１）　急性期看護補助体制加算２５対1　（看護補助体制充実加算）特殊疾患入院施設管理加算　療養環境加算　重症者等療養環境特別加算　医療安全対策加算１（医療安全対策地域連携加算1）　感染対策向上加算1（指導強化加算）　患者サポート体制充実加算　呼吸ケアチーム加算　後発医薬品使用体制加算3　データ提出加算2　入退院支援加算1（地域連携診療計画加算　入院時支援加算　総合機能評価加算）　認知症ケア加算1　せん妄ハイリスク患者ケア加算　排尿自立支援加算

＜特掲診療料＞
心臓ペースメーカー指導管理料の注5に規定する遠隔モニタリング加算　がん性疼痛緩和指導管理料　二次性骨折予防継続管理料1　二次性骨折予防継続管理料2　二次性骨折予防継続管理料3　院内トリアージ実施料　夜間休日救急搬送医学管理料の注３に掲げる救急搬送看護体制加算　がん治療連携指導料　肝炎インターフェロン治療計画料　薬剤管理指導料　医療機器安全管理料１　在宅療養後方支援病院　検体検査管理加算（Ⅱ）　ヘッドアップティルト試験　神経学的検査　画像診断管理加算2　ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影　冠動脈ＣＴ撮影加算　心臓ＭＲＩ撮影加算　乳房ＭＲＩ撮影加算　抗悪性腫瘍剤処方管理加算　無菌製剤処理料　心大血管疾患リハビリテーション料(Ⅰ)　脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)　運動器リハビリテーション料(Ⅰ)　呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)　がん患者リハビリテーション料　人工腎臓・導入期加算1　下肢末梢動脈疾患指導管理加算　仙骨神経刺激装置植込術及び仙骨神経刺激装置交換術　経皮的冠動脈形成術（特殊カテーテルによるもの）　ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術　大動脈バルーンパンピング法（IABP法）　バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術　早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術　内視鏡的小腸ポリープ切除術　膀胱水圧拡張術　腹腔鏡下仙骨膣固定術　胃瘻造設術（以下点数表第２章第10部手術の通則の16に規定する手術）　輸血管理料Ⅱ　輸血適正使用加算　人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算　胃瘻造設時嚥下機能評価加算　保険医療機関間の連携による病理診断

＜その他＞
入院時食事療養（Ⅰ）
当院では、入院時食事療養費（Ⅰ）の届出を行っており、管理栄養士が献立をした食事を適時（夕食は午後6時以降）・適温で提供しています。

＜実費負担について＞
病衣等：別途案内
付き添い寝具一式：1日につき330円
紙おむつ代：別途案内
診断料：別途案内
なお、衛生材料の治療(看護)行為およびそれに密接に関連した「サービス」や「物」についての費用徴収や、「施設管理費」等の曖昧な名目での費用の徴収は一切しておりません。